新人教育の手法としてメンター制度というものがあります。介護事業所でもメンター制度を取り入れようと考えている育成担当者も増えてきています。
ここでは介護事業にメンター制度を取り入れた場合のメリット、デメリットや導入に向けての準備として必要なことを解説していきたいと思います。
メンター制度とは
メンター制度とは上司とは別の人材を選定し、仕事上の悩みを相談したり、指導を受けることが出来る制度のことです。
新入社員が直属の上司とは別に相談できる相手ができることで、会社になじみやすくなったり、仕事に必要なスキルを身につけやすくなります。
大企業を中心に導入する企業が増えていますが、反面上手くいかずに辞めてしまう企業も出てきています。
メンターとは
メンターとはメンター制度における指導役に当たる先輩社員のことを言います。一般企業ではベテランがメンターになるよりも、若手でリーダーを目指していくような立場の社員がメンターに抜擢されることが多いようです。
メンターになり後輩社員の指導を行うためには、マネジメントの技術が必要になります。相手の話をよく聞き、適切なアドバイスを行うなど、メンターにとっても成長の機会となります。
メンターとしての役割を十分に果たすためには、メンターが答えを教えるのではなく、自分で解決策を導き行動を促せるような対応が必要になります。そのためにはコーチングやカウンセリングのスキルが必要となります。
メンティーとは
助言を受ける後輩社員のことをメンティーと言います。上司には言いにくいことも年の近いメンターには話しやすいこともあるでしょう。
メンティーは直接の仕事の助言を受けるだけでなく、キャリア形成上の相談も行うことが出来ます。仕事をしていく上での課題を早期に解決できるようにしていきます。
ただし、メンターに答えを求めるのではなく、自分の考えを整理し実行に移して目指すべき目標を達成していく力をつけていくことが求められます。
介護職員の育成とメンター制度
介護職員の育成にもメンター制度は活用できます。特に介護の現場では慢性的な人員不足などにより常にみんなが忙しくしていることが多いです。そのような中では疑問点があっても誰に聞けばよいのか、聞いてよいのかという不安が新人職員には少なからずあるでしょう。
メンターとして自分が相談できる相手を明確にされていることは、新人の職員にとってはそれだけでも安心感につながります。
介護業界でのメンター制度のメリット・デメリット
介護業界でメンター制度を導入する上でのメリット・デメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。
メリット
介護の現場ではそれぞれの事業所でやり方やルールが決まっています。そのため、入職したての頃には介護の仕事の経験があっても、一つ一つ聞きながら仕事をすすめたりする必要があります。
そのような時に相談できる先輩が決まってることは新人職員にとっては心強い存在になります。
日々の業務の中で疑問点を解消できることで、仕事を早く覚えることができ、事業所にとっても早期に戦力として仕事を任せることが出来るようになり助かります。
新入社員は事業所に対して自分は大事にされていると良いイメーを抱き、入職したことを良かったと感じるでしょう。モチベーションアップに大きな役割を果たすと言えます。
デメリット
メンター制度の成功を左右するのはメンターの資質だと断言できます。メンティーの育成を通じてメンターも成長できることがメンター制度の良いところです。
しかし、そもそもメンターとしての資質が備わっていない人がメンターに選出される場合もあります。特に人材不足であったり、職員の入れ替わりの激しい介護事業所では、適任者の選出が難しいことも多くあります。
そのような場合にメンターとしての資質に欠けるとメンティーの話をしっかりと聴くことが出来ません。適切に対応ができず自分の意見を押し付けたり、ハラスメントともとれるような対応をするようなことも考えられます。
そのようなことがあると、メンター制度として成り立たないばかりか、新入社員の不安や不満を煽る結果になりかねません。入社早々に離脱されるリスクもあります。
メンター制度導入に必要な準備
メンターの選出
一般企業で新入社員に対して行われるメンター制度では年齢が近く話しやすいようにという理由で、入社後3年目くらいの社員がメンターに選出されることが多いようです。
しかし、介護業界では他の業種で仕事をしていた転職者も多く、新人であっても年齢は様々です。したがって、あまり若いメンターより年齢が上のベテランをメンターとする方が好ましい場合も多くみられます。
ベテラン職員は介護の経験に加えて人生経験も豊富で、新人職員の悩みを受け止め、安心・信頼できる存在になってくれることが多いです。
メンターの育成
メンターは経験があれば誰にでもできるというわけではありません。メンターとしての心構えをしっかりと持ち、メンティーとの面談時には様々なスキルを使う必要があります。
その為には研修などを通じてメンターとしての教育を受け、必要なスキルや心構えを学び、自らが前向きに行動できるようにする必要があります。
外部メンターの利用
事業所にメンターとしての適任者がいないという場合には、外部メンターを利用する方法があります。事業所内でのOJTは先輩の職員が行い、メンティーとの面談などの相談の部分を専門のメンターに依頼します。
外部メンターはメンターとしての教育を受けた有資格者であり、メンタリングの技術に長けているため、メンティーの課題を解決に導くことが可能です。
また会社の人間ではないため、仕事の愚痴や人間関係の悩みなどを話しやすいというメリットもあります。
まとめ
いかがでしたでしょうか。介護業界にとって人材不足の解消は重点課題の一つです。せっかく入職した人材を大事に育成するために、メンター制度を取り入れてみてはいかがでしょうか。
